さあいよいよ確定拠出年金の加入申し込みが本格化してきました。
確定拠出年金、通称iDeCoは毎月の掛金や運用益が非課税になるという素晴らしい制度です。
私が資料請求していたSBI証券から「2017年1月からの加入対象者向け」資料の発送を開始いたしました。とのメールが届いたのが先週の金曜日。
昨日（日曜）届くかな？と思っていたのですが残念ながら未着で今日（月曜）帰ったら届いてるはずだ、速攻記入して申し込むぜ！と意気込んてたのですが、いやはやこれが予想以上に大変な書類でした。
申し込みに必要な書類自体は以下の4つです。
- 本人確認書類
- 確認書
- 個人型年金加入申出書
- 第2号加入者に係る事業主の証明書
1.本人確認書類
本人確認書類は運転免許証のコピーでこと足りるようなのですが、個人番号（マイナンバー）の記載がある書類は認められないようです。
せめて個人番号カードの表面（顔写真が写っている方。裏面は個人番号）は認めてもよさそうなものですけどね。
最近は金融機関からマイナンバー提供のお知らせと称した案内が多々届きますが、いったいどんな時にマイナンバーが必要なのか不必要なのか今ひとつよくわかりません。
2.確認書
こちらもなんてことはありません。署名して押印して完了。
これだけ送って後はネットで申し込みなんてことはできないのでしょうか？
このご時世に紙の申し込みのみ。というのはどうなんでしょうか？
NISAの時も住民票が必要だったりとかなり最初の手続きが面倒だったので、普及率が今ひとつなのも頷ける気がします。
3.個人型年金加入申出書
さあここからがやっかいです。
基礎年金番号は年金手帳で分かるのでOK。未成年で就職した方や年金手帳を所持していない方はおそらく基礎年金番号通知書なるものが届いていると思うのでご確認ください。
事業主払込の場合は掛金引落口座情報の記入は必要ないようなのですが、私個人の感覚では大半の方は個人払込になるのではないかと思います。
事業主払込に対応している会社ってよっぽど福利厚生がしっかりしている会社じゃないでしょうか？
住信SBIネット銀行不可
ということで口座を登録しなければならないのですが、なんとネット系銀行は不可ということです。
なんやねん？それ。SBI証券で申し込んでSBIネット銀行が使えないなんて考えもしませんでした。
楽天銀行も同様に不可のようなので困惑する人は多いのではないでしょうか？
登録事業所番号
一番下にあるこの項目。国民年金基金連合会に登録されている「登録事業所番号」及び「登録事業所名称」は勤務先にお尋ねください。とあるのですが、今の職場に勤務して数十年。こんな番号見たことも聞いたこともありません。
4.第2号加入者に係る事業主の証明書
分からないことはいったん飛ばして次の書類に目をとおしたのですが、さらに手間を要するであろう内容でした。
先の登録事業所番号の記入はもちろんなのですが、さらに事業主の署名および押印をもらわないといけないようです。
ここに記入するのは支店でよいのか？本店なのか？もう私には訳が分かりません。
断言できます。会社の担当に持っていったら絶対に嫌な顔をされます。
そもそも担当は私なのです（笑）
他の誰かがこんな書類持ってきたら間違いなく「とりあえず保留で」と答えます。それぐらいに関わりたくない書類の内容です。
長い道のりになりそうだ
ということで、本まで買って予習していたのに。速攻記入して申し込むぜ！という私の意気込みはどこかに飛んで行ってしまいました。
書類については明日にでも本社に確認してみたいところですが、そのうち何らかの通知があると思うのでそれまで待とうかなと思っている次第です。
平成29年1月13日必着で2月からの拠出が可能なようなのでとりあえずの目標はそこ。1月からの拠出はどう頑張っても不可能なのでしょうか？
拠出できるようになったらひふみ年金で運用していきたいと思います。
それにしても面倒な確定拠出年金。いくら節税できるといってもこれは長い道のりになりそうな予感です。