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読書感想「マーケット進化論」と2016年3月の投資信託積立状況

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NHKの経済番組オイコノミアでお馴染みの大竹文雄先生がしきりに宣伝されていたマーケット進化論 経済が解き明かす日本の歴史。鎌倉・室町時代から昭和初期までの市場経済の歴史についてまとめられた1冊。僕には難しいかな?とも思いましたが「日本史に詳しくない人も」とのことだったので手にとってみました。

  • 序章 マーケットの進化を捉える意義
  • 第1章 神仏とマーケット
  • 第2章 安心とマーケット
  • 第3章 徳川とマーケット
  • 第4章 権利とマーケット
  • 第5章 産地とマーケット
  • 第6章 震災とマーケット
  • 第7章 昭和とマーケット
  • 第8章 面積と土地制度
  • 第9章 交通のイノベーション
  • 第10章 金利計算と金融教育
  • 第11章 小学校教育と経済発展

そういえばそんな単語あった!

中学や高校の歴史の教科書って人物、主に武家が活躍する歴史の主軸となる部分とその他の文化的な部分に分かれていたと思うのですが本書はその他として書かれていた(そう思っていたのは僕だけかもしれませんが)文化的な部分が主軸となっています。
読み進めていくと墾田永年私財法楽市・楽座といった聞いたことはあるけれどそれって何だったっけ?という言葉がわんさかでてきます。なんとなく意味は覚えているのですが、当時はあまり興味なく読み飛ばしていった部分でしたが、マーケットの進化という点に着目して順を追って読み進めていくと、これがなかなかおもしろい。

  • 8世紀頃の律令制の時代、どのように資源配分が実現していたのか?
  • 13世紀から14世紀にかけて活発化した遠隔地取引がなぜ16世紀に停滞したのか?
  • 徳川政権で金銭取引が活発化していく上での司法制度は?
  • 関東大震災後の市場の機能を活用した復興

勇猛果敢な武将の活躍はでてきませんが、その裏で市場、マーケットがどのように発展していったのか?どういった問題を抱えていてどうやって解決していったのか?
日本史の副読書として大変興味深い一冊でした。

投資信託積立状況

それでは今月の積立状況。
先月の報告時に国内REITはこのまま上がるのか?ということについて触れましたが、今月上旬に損益が10%を超えたので一旦売却することにしました。東証REIT指数を見るとここ数日でまた一気に上昇したようですが、その後は下落しているようです(負け惜しみ)。

2016-03-27_10h50_43

NISA口座

名称 元本 評価額 評価損益 損益率
SMTグローバル株式 360,000円 345,372円 -14,628円 -4.06%
EXE-iグローバル中小型株式 162,786円 160,492円 -2,294円 -1.41%
ひふみプラス 240,000円 288,390円 48,390円 20.16%
eMAXIS新興国株 85,000円 78,268円 -6,732円 -7.92%
ニッセイ225 193,697円 190,060円 -3,637円 -1.88%
ニッセイ外国債券 75,000円 71,584円 -3,416円 -4.55%
ニッセイ外国株式 510,000円 448,610円 -61,390円 -12.04%
たわらノーロード先進国株式 30,000円 31,002円 1,002円 3.34%
小計 1,656,483円 1,613,778円 -42,705円 -2.58%

特定口座

名称 元本 評価額 評価損益 損益率
SMTインデックスバランス 300,000円 273,944円 -26,056円 -8.69%
たわらノーロード先進国株式 350,000円 327,769円 -22,231円 -6.35%
小計 650,000円 601,713円 -48,287円 -7.43%

ETF

名称 元本 評価額 評価損益 損益率
上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ 67,650円 64,750円 -2,900円 -4.29%

口座合計

名称 元本 評価額 評価損益 損益率
合計 2,374,133円 2,280,241円 -93,892円 -3.95%

損益

来月あたりはプラスに転じそうですがどうなることやら。
そういえばNISAの恒久化へ向けた検討が始まるようです。現在の5年ではどうしても損益が気になって長く保有することが躊躇われます。長期投資のためには是非とも実現してほしいですね。

自民党の根本匠・金融調査会長(元復興相)は17日、ロイターのインタビューに応じ、非課税期間が投資開始から最長5年、口座開設の期限が2023年末までとなっている少額投資非課税制度(NISA)について、恒久化を含めて検討する必要があるとの見解を示した。同調査会は、成長企業へのマネー供給や家計のポートフォリオ
201603nisa


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